石油元売り最大手のENEOSホールディングスは、傘下だったJX金属を株式上場によって切り離す大きな構造転換を経て、2026年3月期は営業利益が前期比3.4倍という大幅増益となった。直近の四半期も勢いが続いている。

JX金属の上場で事業構成が変化

2026年3月期の期中、傘下のJX金属株式会社が東京証券取引所プライム市場に上場した。これに伴いENEOSはJX金属株式の一部を売り出し、JX金属は子会社から持分法適用会社に変わった。この結果、金属事業はセグメントから外れ、石油製品を中心とした事業構成に整理されている。

営業利益は前期比3.4倍、石油製品事業の稼働率改善が牽引

2026年3月期の連結決算は、売上高が前期比4.5%減の11兆7,655億円となった一方、営業利益は同339.8%増の4,666億円と大幅増益となった。親会社の所有者に帰属する当期利益は2,587億円(前期比14.4%増)。主力の石油製品セグメントで製油所の稼働率が改善したことに加え、輸出対応や海運事業の売却益も寄与し、営業利益は前年から3,431億円増の2,924億円となった。一方、石油・天然ガス開発セグメントは資源価格の下落などで366億円の減益となっている。

直近四半期も好調、米国事業買収で成長基盤を強化

2026年8月に発表された2026年度第1四半期(4〜6月期)決算では、売上高が前年同期比19%増の3兆4,078億円、営業利益は4,826億円(前年同期は503億円)と、大幅な増益が続いた。石油製品事業のタイムラグ益や製油所トラブルの改善、海外市況の上昇が寄与している。経営面では、米国のC4素材事業(TPC Holdings)の買収を決定するなど素材事業の成長基盤強化を進める一方、2026年6月末までにグループの実質会社数を15社削減するなど、経営体質の引き締めにも取り組んでいる。なお、中東情勢の不確実性を理由に、通期の業績予想自体は5月公表時点の数値を据え置いている。

まとめ

JX金属の上場という構造転換を経て、石油元売り事業本体の収益力改善が業績を押し上げている。今後は製油所稼働率の維持や中東情勢による資源価格の変動、米国事業買収の統合効果が、株価材料として意識されそうだ。

※本記事は公表されている決算情報をもとに構成した情報提供を目的とするものであり、特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任において行ってください。